2021年4月4日の読売新聞朝刊文化面の「コロナの時代を読む」欄で、地域総合整備財団（ふるさと財団）理事長の稲野和利さんが寄稿され、「コロナ禍は地方の力を発揮していくきっかけになるという」という話題のなかで、小磯代表理事が書いた「地方の論理」と出合い、そこから多くのことを学んだと紹介いただきました。

以下に記事の一部を引用いたします。

「日本証券業協会の会長から「ふるさと財団」の理事長になって3年あまり。融資を通じて地方振興を助け、さまざまな支援を行う立場になってから、人口減少・高齢化の進む日本にとって、地方の視点に立った発想が重要だと痛感しました。そしてコロナ禍の最中に出会ったのが、この本、『地方の論理』です。

霞ヶ関の官僚だった著者は、北海道の地方大学の学長に転じ、地方の活力を生かした地域再生を実践してきました。東京に集中する本社機能や大学の分散、地域の事情に応じたコミュニティの形成、外国人との共生、デジタル技術を活用した情報発信といった取り組み具体例が紹介され、その多様な発想から多くのことを学びました。